「プログラム技術情報」：　弊社ソフトウェアの技術的内容や操作上の特記事項についてご案内しております。

弊社商品のプロテクト方式をキーディスク（3.5 FD）でご利用の場合、ＦＤ自身の劣化や偶発的な問題等で、 システムがプロテクトキー情報を認識できない場合があります。
この様な症状がみられました下記動作を確認の上、弊社までご連絡頂ければ、有償で新しいキーディスクＦＤをご提供致します。
（平成20年9月1日より有料化：￥3500/1枚）

弊社「ネット認証システム」の機能につきましてはホームページでも紹介しておりますが、 商品毎にプロテクトＨＡＳＰ（USB)を５本以上ご利用になる場合、「ネット認証システム」の方が、 コストパフォーマンスおよび利便性で優位と判断され 「ネット認証システム」をご利用になるケースが増えております。しかしながら「ネット認証システム」は、ユーザ様のＬＡＮ環境の中で運用されるシステムな ため、ネットワーク上のセキュリティーの環境によって正常に動作（認識）しない場合があります。

そのため、今回一般的に広く利用されております「シマンテックのノートンインターネットセキュリティー」 と「トレンドマイクロのウィルスバスター」 の環境設定方法について、マニュアルを作成しましたので「ネット認証システム」ご利用のユーザ様はご利用頂けたらと思います。

・「ネットワーク･セキュリティーソフトウェアの設定」の操作説明書はここから確認できます。

尚、現状「ネット認証システム」をご利用で、正常に動作しているユーザ様は本マニュアルに記載のセキュリテーの環境設定を行う必要はありません。 今まで正常に動作していた「ネット認証システム」が、セキュリティーソフトの設定変更や切換えにより、「ネット認証システム」が正常に認識 しなくなった場合などでご利用下さい。

土地改良事業計画設計基準「農道」が「平成17年3月」に改訂されました。
近畿地区での講習会は、平成18年1月26日（京都にて開催）

尚、「新旧比較表（解説書3枚+比較表26枚）」の内、比較表（リスト）については、基準書ページを切り貼りして作しておりますので 見づらい点かあります事をご了承下さい。

尚、「新旧比較詳細書（A4/23 枚）」は、比較項目についてその対比するページを切り貼りし作成、コピーしたリストです。 見づらい点かあります事をご了承下さい。

新規プログラムのインストール中に「ネットワークエラー」が表示されてインストール作業を継続できない場合があります。 これは、当該商品の旧プログラムがインストールされている状態で、新規プログラムをインストールしようとすると表示され るシステムメッセージのひとつです。

このようなメッセージが表示されましたら、旧プログラムが削除されているかを確認し、 削除されていなければ「コントロールパネル/プログラムの追加と削除」で削除してから、 再度インストールを行うと正常にインストールが可能となります。
右図のエラーは、「水路設計計算システム」の場合ですが、その他の商品「集水桝構造計算システム」等にしても同様です。
尚、通常旧プログラムが削除されていなくても、新規プログラムをインストールした時、 「旧プログラムを「削除」するかしないか」の画面が表示されますので、この画面で一旦 削除した後、再度インストールを開始すれば、正常にインストールができます。

上記対策を行っても同様なメッセージが表示されます場合は、弊社技術サービスへお問い合わせ下さい。その他の要因（ネットワーク環境等） が考えられます。

弊社システムでは「Ｗｏｒｄ」変換を可能としています。（一部商品を除く）
但し、そのWord変換時一部の商品（水路設計or集水桝）については、印刷プレビューの画面の「Word変換」方法について 下記2種類の操作ボタンを配置しています。

「Word出力」：マクロ言語を使用して変換します。（変換時間：大）
「RTF出力」：リッチテキストファイルとして変換します。（変換時間：極小）

「Word出力」は、マクロ言語を使用して順次変換するため、変換に大きな時間を要し、またWordのVer等によっては、 マクロを正しく認識できず正常な変換ができない場合があります。

一方「RTF」変換は、テキストを高速に変換し、変換文章もほぼ完全に変換されます。
但し、「RTF」変換の場合は、文章の拡張子が「.rtf」となりますので、保存時に「.doc」へ切換えて保存する必要があります。
「.doc」で保存以後は、Word文章として読み込み等が可能となりますが、以後は「Word文章」として読み込みが可能となります。

以上の事から、順次Word変換機能は「RTF出力」へ切換えておりますが、現状の2者選択を有する商品においては、「RTF出力」で Word変換を行うようお願い致します。

　弊社システムでは、計算書等の作成に於いて、独自の「特殊フォント（記号）：例＝小文字リットル、小文字アイ」を使用しています。
通常は、弊社プログラムをご利用のパソコンにインストールする事で、その特殊フォントがＯＳのフォントファイルに自動登録 され、表示上の問題はありません。

　但し、ご利用のパソコンで作成した計算書を「ＰＤＦ」ファイル（フォント組み込み無しで作成）や「Ｄocuworks」に出力し、 その計算書ファイルを弊社システムがインストールされていないパソコンで表示した場合、「特殊フォント（文字）」部分が 正常に表示されない症状が発生します。（計算書内の特殊フォントの文字部分が文字化けとなる）

　上記問題を解決するには、弊社専用の「特殊フォント」ファイルを事前に、そのパソコンに登録しておけば正常に表示されます。
つきましては、「特殊フォント」をインストールする「専用バッチファイル」を作成致しておりますのでご提供させて頂きます。

　　特殊フォントの専用バッチファイルはここから（5.4MB）ダウンロード可能です。

＜インストール要領/弊社システムをインストールしていないパソコンにインスト＞
　　�@ダンロードされた自己解凍圧縮ファイルをダブルクリックしファイルの解凍を行います。
　　�A解凍されたファイル「setup.exe」をダブルクリックします。
　　�Bフォントファイルのインストールプログラムが起動します。
　　�B上記作業が正常に終了しましたらＯＫです。

＜SIP外字（記号）フォントファイルの確認＞
　　上記インストールを行なったパソコン(OS：WindowsXPの場合）において
　　Ｃ:\windows\fonts￥　のフォルダ内に
　　　　・ＳＴＳＧ記号（TrueType）
　　　　・ＳＴＳＭ記号（TrueType）
　　の2種類の記号（フォントファイル）が登録されていればＯＫです。

＜補足解説（他フォームで計算書作成する場合の注意点）＞

「ＰＤＦ」ファイル作成について
ＰＤＦファイル作成時、機能として「すべてのフォントを埋め込む」か「埋め込まない」かの指定がチェックマークできるようになっています。
弊社「計算書」をＰＤＦで作成し、相手先（パソコン）に送信される場合は「すべてのフォントを埋め込む」にチェックマークして ＰＤＦファイルを作成して送信下さい。
（指定方法は、ＰＤＦ作成時の印刷画面で「編集」ボタンの「フォント」の項目で可能です。Verで若干異なります。）

土地改良事業計画設計基準及び運用・解説　設計「パイプライン」（平成21年3月）版が発刊されました。 今回の改訂を踏まえ、弊社では基準書の内容確認を行い新旧比較表（PDF）」を作成し、ご希望のお客様へ 提供（無償）しております。
主な改訂概要は以下の通りです。

弊社ソフトウェアの「Windows7」対応につきましては、以下の通りです。

弊社ソフトウェアを「新しいパソコン」等へ再インストール、HASPドライバをインストールしたにも拘わらず、 HASPをUSBポートに挿入すると「HASPが点滅（通常は点灯）」してプログラムを正常に起動できない場合があります。

この症状は、HASP内のシステム（ファームウェア）が古い為に発生する場合がありますので、このファームウェアを書き換える事 により正常に動作する場合があります。
よって、上記症状が見られましたら、ご利用HASPのファームウェアの書き換え方法をご案内させて頂きますので弊社迄お問合わせ下さい。

尚、現在ファームウェアが書き換え可能なHASPは、右上図のあります「HASP_HL」のショート（Short）タイプの形状 のもとなりますが、「HASP_4」のロング（Long）タイプで「点滅」等の症状が出た場合も弊社迄ご連絡下さい。

＜HASPタイプについて＞
　　弊社で使用しているHASPタイプには、2種類のメーカタイプがあります。
　　　1.HASP_HL＆SRM（Short）タイプ ： HASP_4およびHASP_SRM（HL）用としてご提供中。
　　　2.HASP_4（Long）タイプ ： 旧HASP(HASP4)仕様で現在未提供品。

現在（H23/3）商品プロテクトHASPは、HASP_SRM仕様のものをご提供しておりますのでファームウェアの処理は必要ありません。

ご利用のＰＣのＯＳがWindows7（32bit版または64bit版）の場合「管理者権限」が強化され、例えばプログラムを 通常インストールされる「C:￥Program Files\・・」にインストールした場合、、 管理者権限で当該プログラムを起動しないと、データ（含むＤＢ）の書き込みや編集時にエラーが発生します。 （インストール先のフォルダ「C:￥Program Files\・・」内に書き込みを行った場合、権限がないものとして書き込みができない機能）

よって、例えば「管網計算システム」をWindows7上で通常通りインストールを行うと 「C:￥Program Files\SIP￥管網計算システム￥DB・・」へプログラム及びＤＢファイルがインストールされます。
その結果、インストール後「管理者権限」で「管網計算」を起動しなかった場合は、管種データ等を新規に登録しようとすると エラーが発生します（計算自体は可能）。また、同様にデータファイルを「C：￥Program Files￥・・」内に保存や編集をしようとしてもエラーが発生します。

上記問題点を回避するためには種々の方策がありますが、基本的にはプログラム起動時に「管理者権限」で起動するようにしておけば、 エラーを回避する事が可能です。
その方法として以下の手法をご案内させて頂きます。（管網計算システムを例に記載）

「設定方法�@：プロパティの互換性で指定」
デスクトップの「管網アイコン」を右クリックして表示された画面の下にある「プロパティ」を選択します。次に「プロパティ」画面のタグ 「互換性」を選択して、画面下にある特権レベルで「□管理者としてこのプログラムを実行する。」にチェックマークして「適用」ボタンで 確定すれば、常に管理者権限で起動するとになり以後エラーを回避できます。
「設定方法�A：プロパティで管理者として実行」
デスクトップの「管網アイコン」を右クリックして表示された画面の上側にある「管理者として実行」を選択して直接「管理者権限」で起動が 可能です。但し、プログラム起動時に毎回指定が必要です。
「設定方法�B：アクセス許可の変更」
インストールしたフォルダーのアクセス許可を変更します。
インストールフォルダーのプロパティより「セキュリティ」ページを開き「詳細設定」ボタンをクリックし、「アクセス許可の変更を」 クリック「Usess(…)　」を選択し「編集」をクリック「フルコントロール」の「許可」にチェックマークし、全てのボックスの「適用」または 「OK」ボタンをクリックして閉じます。
「設定方法�C：インストール先の変更」
プログラムのインストール時にインストール先をデフォルト「c:\Program Files\・・・」では無く、管理者権限のおよばないフォルダーで プログラムインストールを行う。

以上の何れかの手法で可能ですが、項目�@の設定方法が簡単と思われます。

つきまして、出力時にエラーが発生した場合は、ハードウェアのプリンタードライバ（何処のメーカーでも良い）をインストール され、さらにそのプリンターを「通常使うプリンター」として一度設定後、印刷プレビューでの出力確認を行って下さい。
一度、正常な印刷が確認できた場合は、その他のプリンタードライバを「通常使うプリンター」に設定変更する事が可能となります。

　　平成23年度現在、弊社商品の全て（最新Ver）におきましてプロテクト方式を「HASP_SRM」方式へ移行しております。 従いまして、弊社ＨＰから最新版プログラムをダウンロードされた場合は、「HASP_SRM」対応版となります。 （旧プログラムを除く）
　　よって、現在「HASP4」をご利用のユーザ様が、最新版プログラムをインストール（メンテナンス等で） され、プログラム起動を行うとHASPを正常に認識できずビューアー版（体験版）として起動する場合があります。
　　これは、最新版のプログラムが「HASP_SRM」仕様で起動するようになっているためです。
この様な場合は、プログラム起動を 「HASP4」で起動するように切換えて頂ければ正常な起動が可能となります。

パソコンのＯＳを「WindowsXP_SP2以降」や「Windows7」へ変更・移行された場合、古い製品版CD-ROM（H21年以前）からHASPドライバをインストールした場合、 そのHASPドライバが最新ＯＳに対応していない場合があります。この場合、「最新版のHASPドライバ」をインストールする必要があります。
　尚、「HASP内商品のHASPタイプ」をチェックするソフトを弊社にて用意していますので、本ソフトで事前に内容確認する事も可能です。（弊社迄お問合わせ下さい）
上記対策の最新版HASPドライバは、ここからＤＬが可能です。

弊社の最新版プログラム（除く旧Ver）は、HASP_SRM仕様（HASPがSRMタイプでPRGもSRMを認識して起動）としていますが、 平成21年以前に提供しましたHASPは「HASP4タイプ」で納品しております。
　よってHASP4タイプで最新版PRGを起動した場合、最新版PRGは「SRM仕様」のため、正常に起動しない事になります。 この様な場合は、「HASP4」で起動するようにプログラム起動方式を切替える必要があります。
上記対策のHASPタイプの切換方法は、ここから確認できます。

WindowsXPではHASPを正常に認識してプログラム起動できるが、ＯＳが「WindowsViata」や「Windows7」のＰＣにおいて 環境設定したが（最新版ドライバもインストール）正常に起動しない？ これは、ご利用のHASP（平成21年以前のHASPでVer2.16）が最新のＯＳに対応していないためです。
この様な場合は、下記作業を行いご利用HASPの内容確認を行い対応します。
　　1）HASPのVerを確認します。Ver2.16であればVer3.25へファームウェアを書き換えます。
　　2）HASP内の登録商品のHASPタイプを確認します。（HASP4orSRM）
　　3）上記内容確認後、それぞれの対応ソフトで起動可能とします。
上記対応策の操作法やご提供ソフトにつきましては、弊社より別途ご案内させて頂きますのでHASPを 正常に認識しない状況が発生致しましたら弊社迄お問合わせ下さい。

本解説は「集水桝構造計算システムVer3.2」の次元でのご案内とさせて頂きましたが、平成19年7月17日の「集水桝構造計算システムVer4.0」を リリースさせて頂き、下記問題点を解決しておりますのでご案内させて頂きます。（平成19年7月23日）

　「集水桝構造計算システム」の解析方法および計算の考え方について、 以下の如くご案内させて頂きます。特に「断面力」と「部材の応力度評価」について解説しております。

＜解析方法は３種類より選択指定が可能＞
　　解析方法には、３種類の方法から選択が可能です。
本来、集水桝の計算方法について、基準書等で明確にその解析手法等を規定しているものは少なく、 一部の基準書「技術書/ポンプ場：「深いピット」「浅いピット」の表現」等では、壁は 「平面のラーメン解析」や「３辺固定版」で、底版は 「４辺固定版」で行う手法等を記載しています。
そこで、弊社システムでも上記考えやコンサル様の意見を踏まえ、側壁の解析方法としては「水平応力解析」「3辺固定スラブ法」 「近畿地建」を選択可能に、また底版については「4辺固定スラブ法」で行っ解析方法で計算を可能としています。

＜水平応力解析の場合の断面力＞
　水平応力解析の場合、断面力は側壁に対して「水平方向の断作用力」となり、最大の断面力も水平（横）方向に発生することになります。 よって、この場合の「主鉄筋」（最大の断面力が決定した鉄筋の方向）は横方向となり、 配力筋（主鉄筋に対する反対の方向）は縦方向の鉄筋となります。

＜３辺固定スラブ法+近畿地建の断面力＞
　３辺固定スラブ法の解析は、「ly/lx」比により「スラブ応力図」の適用が決まり、 係数を読み取り断面力を算出します。
この場合、等分布（載荷重）と等変分布（土圧）ついて応力図が異なりますので、 それぞれの図より算出し、合計値を断面力としています。
よって、この場合「ly/lx」比により決定した「スラブ応力図」とその図から読み取った断面力の位置を確認すれば、 主鉄筋の方向が、「縦方向」か「横方向」かの判定は可能ですが、断面力が発生する位置（距離） は、特定できないという特徴があります。（side-top、Center-top等の位置にて決まる。）

＜弊社集水桝の計算の考え方（経緯）＞
　システム開発の当初、桝構造物の断面照査の判定は、近畿地建の資料にもあるように「断面力の大きい値を採用して設計を行う」との 判断、また助言も受け判断しておりました。よって、側壁に対し「Ｂ面/Ｄ面」および「縦/横方向」の何れかの 最大の断面力で断面照査を行い、その配筋をもって側壁の「横方向」および「縦方向」の配筋（同一配筋）を行えば 側壁の応力度を満足する。また、最大の断面力で決定した「配筋」と「かぶり」が、「主鉄筋」との考えを示しておりました。 したがって、配力筋（主鉄筋に対してクロス方向の鉄筋）については、本システムでは検討をしていない事になっていました。
現状の断面力の応力度判定は、側壁について「内側」と「外側」の２項目について、配筋の指定を可能としており、底版についても、同様です。
また、計算書の組立て鉄筋図にも、「同一配筋とする。」と明記させて頂いた経緯もあります。

＜集水桝の改善要望＞
　しかしながら、ご利用ユーザ様から「３辺固定スラブ法」について「配筋検討」は、「Ｂ面/Ｄ面」の「縦/横方向」について断面検討を可能としてほしい。 また、「水平応力解析」に「軸力」を考慮してとのご要望を受け、その改良に取り組んでおりました。

＜集水桝構造計算システムVer3.2のリリースH18/12/8＞
　上記要望を踏まえ改良作業を行い平成18年12月8日：集水桝構造計算システムVer3.2をリリース致しました。 本Verでは、

　
＜集水桝構造計算システムの改良作業継続中＞

　現Ver3.2の機能は、あくまでも応力度判定機能の改良作業のファーストステップとして位置づけております。 継続して、側壁の各断面の縦方向および横方向の応力度判定（配筋指定） ができるよう改善作業を進めておりますが、現状の画面構成を大幅に見直す必要性あり、また操作性も含めて改良作業を進めておりますので、完了しましたら 改めまして本コーナでご案内を差し上げたいと思います。

　尚、現Ver3.2の商品のより具体的な操作性等をご確認されたお客様は、弊社「メンテ情報」コーナの「集水桝構造計算システム」にても解説しておりますので 興味もたれたお客がありましたら、ご欄頂けたらと思います。

　弊社ボックカルバートにおいて、「軸方向圧縮力を受ける場合のせん断許容応力度」について、その解析方法を踏まえて解説させて頂きます。

＜解析方法について＞
弊社「ボックスカルバート設計システム」では、その解析手法に「剛性マトリックス解析法」を採用しています。 かってボックカルバートの解析は「たわみ角法」を用いた解析を行っていた経緯（時代）がありましたが、 この手法は、端モーメントを求め、その後部材を「単純梁」として各辺（部材端）の「せん断応力度」と「最大曲げモーメント」および「軸力」を算出する 方法が用いられておりました。 しかしながら現在では、パソコン等が普及し、曲げモーメントと軸力を考慮した「剛性マトリックス法」による解析が主流となっていると思われます。 よって、弊社システムでも「剛性マトリックス解析」を使用しております。

＜せん断応力の許容応力度について＞
せん断の応力度は、平均せん断応力度（τ＝Ｓ/ｂ・ｄ）で行います。
よって、平均せん断応力度の「許容せん断応力度」を適用します。

＜許容応力度の割増係数＞
許容せん応力度に対しては、下記式により割増係数を考慮しています。
割増し係数：　α＝2−Ｘ/2d
但し、1≦α≦2　としています。

＜許容応力度の補正係数＞
「道路土工/カルバート工指針（H11/3）」(P57)では、「部材に作用する軸方向圧縮力によるコンクリートの許容せん断応力度への影響は、 「道慮橋示方書・同解説�W下部構造編（P148）」の規定により考慮してよい。」としております。
この記載を踏まえ弊社システムでは、下記式により補正係数を考慮しています。

軸方向圧縮力による補正係数：ＣN＝１+Ｍo/Ｍ　
但し、1≦ＣN≦2　またＭo＝Ｎ/Ａc・Ｉc/ｙ　としています。

上記の如く割増/補正係数を考慮しているのは、「剛性マトリックス解析法」を行う事により部材に作用する曲げモーメントと軸力を考慮した計算を可能と しているため、平均せん断応力度における「許容応力度」について補正を行っている経緯があります。 基準等によっては、軸方向圧縮力を考慮する場合について記載（明確化）していない場合がありますが、弊社としては、 本来「軸力が作用する部材」としては、補正係数を考慮しても良いとの判断している次第です。

　しかしながら、弊社上記考えにつきまして、ご指摘やコメント等ありましたら、 メール等でご連絡頂けましたら、社内検討また必要があればシステム的対応策も検討させて頂きますので よろしくお願い致します。

以上の２種類の方法をとることにより精度が上げた収束が可能となります。
尚、基本データでデフォルト値は「計算精度＝0.001」「最大計算回数＝1000」としていますが、計算対象の管網の状態や流量に単位により大きく 異なる場合がありますので、「計算上の流量」に誤差が大きい場合等では管網毎に見直す必要があります。

現状では、管網上に「仕切弁（ゲート弁）」等の機能を直接設定する事はできません（弁自体の損失係数を与える事は可能）。
但し、機能として「仕切弁」は「開・閉」を指定した計算を行いたいと考えられますので、この様な場合は、仕切弁を設定したい位置に極めて近い 「流量節点」を2箇所設定して頂き、その間の管路を「接続した流量ケース」と「削除した流量ケース」を作成し、2回計算すれば管網計算 の判定は可能となります。 その他「逆止弁（チェッキ弁）」等がありますが現状では対応できません。

「減圧弁」（「折れ点」に増減圧ポンプを設定しマイナス（-）の水頭を入力する）の設定は可能ですが、直接「2次圧固定」として設定できる機能はありません。 上流側水頭変化に対しその減圧指定された水頭が、差し引き計算されます。（常に上流側水頭に影響を受ける）
但し、少々手間ではありますが以下の手法を取れば計算は可能です。

弊社「管網計算システム」では、汎用的に利用される（農林/上水道）管種データは標準登録されています。 標準登録されている管種は、以下の如くです。

●ダクタイル鋳鉄管/農業用ダクタイル鋳鉄管（約720件）
●水輸送用塗覆装鋼管/配管用・圧力用・配管用アーク溶接炭素鋼鋼管（約450件）
●硬質塩化ビニル管/水道用硬質塩化ビニル管（約60件）
●一般用ポリエチレン管/水道用ポリエチレン二層管（約40件）
●強化プラスチック複合管/1種〜5種（360件）

本システム内で管種の設定は、管種データ「管種」「規格」「呼び径」を指定することで「流速係数」「計算用内径」等が読み込まれます。 また、登録管種の変更や新規管種の登録も「管種データマネージャー」で可能です。

弊社管網計算システムをご利用中に操作上の疑問点や動作不良等の問題が発生した場合、弊社「技術サービス」 へお電話やメールで問合せ（メンテナンス）頂いておりますが、その際、事前にその「管網データ」を保存されメールに添付し 弊社へ送信して頂ければお問合せ内容等につきましてスムーズな対応が可能となります。
但し、背景図を表示したままのデータファイルを送信されとデータファイル容量が大きくなり送信に時間がかかったり受信不可（MAX5MB）となる 場合があります。この様な場合は、メンテナンス用データとして「背景図を削除」して保存し、添付・送信して 頂ければスピーディーな送信・受信が可能となります。

背景図を削除する要領は以下の如くです。

　弊社管網計算システムでは、背景図を読み込み管路図作成が可能ですが、背景図として「ラスタデータ（jpg/bmp等）」 または「ベクターデータ（DXF）」(オプション商品）を利用することが可能です。 「ベクターデータ（DXF）」の場合、背景図のサイズは問題ありませんが 「ラスタデータ」の場合は、解像度（ピクセル数）により読み込めるサイズに限界があります。
但し、WindowsXP/2000の場合は、この制限がありません。

このことは以下の理由によります。

　Windows98（Ｍｅ）系のＯＳの場合、ビットマップのサイズの限界は １つのデータ容量が「WindowsＭｅ＝64M」「Windows98＝16M」程度になります。
この問題を解決するために、ビットマップデータを「8M程度」の小さなビットマップの集合体としてシステム内部で 保持するように改良し読み込みサイズの拡張をはかりましたが。
しかしながら、それでも「Windows98/Ｍｅ」が保持できるビットマップの総容量が「約350MB程度」となっ ているため、例えば「フルカラー画像」の場合では、「10,000×10,000」ピクセルの解像度のファイルサイズは、およそ「300MB」程度 になり、「350MB」の限界ぎりぎりになるためです。
　また、画面の色を落として「256色画像」とした場合、同じサイズでも「100MB」と小さくなりますが、256色の場合 小分けにしたビットマップ毎にパレットエリアを1KB程度使用しているため、この領域の最大容量が64KB(MS-DOSの名残) としている点が今度はネックになります。（「10,000×10,000」の場合でも約13KBと約1/5をも消費してしまいます。）
また、この「64KBエリア」は他のアプリケーションやＯＳでも使用している部分のため、「10,000×10,000」以上のサイズになる と、その他の障害が発生する可能性もあるので解像度の限界としています。

　土地改良事業設計指針「ため池整備/平成18年2月」の「参考資料Ｐ133」に「貯留効果の計算例」（以下：計算例とします） が掲載されておりますが、その計算例の設計条件で弊社「洪水吐水理計算システム」を利用して計算した場合、どのような結果になるかを比較検証したものです。

尚、具体的な弊社「洪水吐水理計算システムの計算書」は、ここから内容の確認が可能です。

「ため池整備」P71で記載している「移行部を限界流で流下させる場合」の考え方に関し、記載されている内容が断片的（7行）で、 実際の計算方法の判断がつかみ難い状況にあります。（弊社システムでは「移行部出入口で限界流」の項目に相当）
　基準書では、「調整部から放水路までがごく短区間の場合は、限界流の状態で・・・・・。この場合、移行部縦断形状は、・・・ 同式中のＢ点、Ｃ点の諸元を・・・・Ａ点、Ｂ点のそれに置き換えて計算する。」とあります。

　この意とする計算方法について検証を行うならば、理論的な水脈による計算は行わず、 想定断面における限界勾配またはエネルギー勾配により計算を行うとの解釈ができますが、その場合の計算手法については 以下の様な考え方があると思われます。（移行部を限界流で流下させる場合の水脈の挙動の理論および計算手法）

上記計算ケースの内「理論水脈」については、物理的に水面追跡等で解法するのは無理と思われます。
また「計算水脈�A」の手法については、基準書に記載のある「限界流の状態で・・」流下させる事にはならずエネルギー勾配となります。

よって、基準書の云う「移行部を限界流で流下させる計算手法」とは、実際には堰部における水脈と 跳水前の水深の水脈が移行部には生じてはいるが、移行部の出口および入口において限界水深を仮定（位置の置き換え）して 移行部の計算を行う手法を定義していると思われます。つまり「計算手法その�@」手法となる。

上記「移行部を限界流で流下する場合」の水脈について の概念図を作成（手書）しておりますので参考にして頂ければと思います。
概念図は、ここから（ＰＤＦ）確認できます。

尚、上記手法の詳細につきましては、弊社技術サービスまでお問い合わせ頂きましたら解説させて頂きます。

堤体の安定計算システムで形状選択で「傾斜遮水ゾーン」を選択後、「形状寸法入力」+「ゾーン特性値」+「透水係数」を入力し、浸潤線（例：常時満水時） の計算を行うと右図の如く、浸潤線が遮水部（コア部）のＱ点の位置で跳ね上がるような現象がでる場合があります。
何故このような浸潤線が描画（表示）されてしまうのかを解説致します。
尚、浸潤線を引く定義は以下の如くです。
（ため池整備Ｐ35-P36）
・点Ｑから「下流側」については、基礎地盤から点Ｑまでの高さをｈ、遮水性ゾーンの透水係数をＫ1,ランダム部の透水係数をＫ2として、点Ｄ直上における高さｙoを 求め（ｙo＝ｑ/Ｋ2）、点Ｄを集点とする基本放物線ｙ式（二次曲線）で与えられる。これにより遮水性ゾーンおよび提体下流部の浸潤線は求まるが、両社はそれぞれ 不連続であるので、Ｑ点を通るスムーズな曲線で、2つの浸潤線をつなげる。
としています。

よって上記定義からすれば、点Ｑと下流側からの基本放物線をスムーズにつなげるためには、点Ｑの位置より下側に基本放物線が引かれる必要があります。
ところが、透水係数によっては、浸透量（ｑ）で求めたｙoの高さが高かったり、または提体の傾斜が大きくなると、点Ｄ直上の位置（yoの高さ）を極とした 基本放物線を描くと、点Ｑの位置よりも上側にきてしまい「スムーズ」につなげることが出来なくなるため、点Ｑの位置において跳ね上がる現象が発生します。

具体的な例として下図のケースを参照下さい。
この場合、提体勾配2.0のケースでは浸潤線は、点Ｑとスムーズにたながっていますが、提体勾配2.2のケースではｙoが高く コア部も2.2で傾斜しているため、点Ｑの位置よりも基本放物線が上側にきているケースです。

調節池容量計算において、「降雨強度式」は君島式が用いられています。また、その強度式の単位は（mm/min）となります。
しかしながら、各県や市町村においては、降雨強度式の単位が（mm/hr）の時間で与えられている場合がありますので、 この様な場合は、（mm/hr）から（mm/min）へ変換する必要があります。
例えば：「時間降雨強度」が
　　ｒ＝120.3／（ｔ＾0.6+0.37）とします。

この式を「分降雨強度式」に変換するには、分子の（a）および分母（b）にあたる部分に「60＾ｎ」を乗算するばよいことになります。
　　・分母　→　120.3×60＾0.6＝1403.32
　　・分子　→　0.37 ×60＾0.6＝4.316
よって「分降雨強度式」は、ｒ＝1403.32／（ｔ＾0.6+4.316）となります。

ちなみに、2時間目としてその時間を代入して計算を行うと
　　・時間降雨強度式：ｒ＝120.3／（ｔ＾0.6+0.37）→120.3/（2＾06+0.37）＝63.795(mm/hr）
　　・分降雨強度式：ｒ＝1403.32／（ｔ＾0.6+4.316）→1403.32/（120＾06+4.316）＝63.795（mm/min）
となり、計算結果が同じとなります。